契約書を交わそうとしない会社は一概に危ないとは言えませんが、契約書が煩わしいならせめて発注書、注文書くらいは発行してもらうべきです。
記録に残らない口約束は論外ですが、メールであれば記録に残りますので万が一未払いなどのトラブルが発生した際には有力な証拠として利用できるでしょう。
とはいえ、トラブル解決には精神的、金銭的負担が少なからず発生してしまいますので、極力事前に回避したいものです。
また、いくら契約書を交わしていたとしても、取引先が倒産してしまっては代金の回収は困難になります。
金額の大きな契約は相手を選んで結ぶべきでしょう。
さて、個人の依頼者からの仕事では、フリーメール(@yahoo.co.jp、@hotmail.comなどの誰でもタダで使用できるアドレス)で問い合わせがくることが時々ありますが、フリーメールだけしか連絡先が分からない相手からの依頼は気をつけた方が良いでしょう。
ある日突然連絡が途絶えた……ということにもなりかねません。
フリーメールはいくらでもアドレスを作れてしまうので、極端な話、詐欺用のメールアドレスを作成して用が済んだらアドレスを廃止ということも簡単にできます。
また、一般的なプロバイダーのアドレスと異なり、フリーメールのアドレスの持ち主が誰であるかはメールサービスの運営者でも調べることはほぼ不可能、つまりいかがわしい行為にはもってこいとも言えます。
フリーメールアドレスしか分からない人から問い合わせを受けたら必ず、住所、氏名、電話番号などの連絡先を教えてもらうようにしましょう。
応用編
こんな取引先は危ないかも
作曲家の仕事術 2007年11月18日